アメリカの医療保険

国民健康保険や社会保険のような国が提供する医療保険のおかげで、いざ病気にかかっても経済的な心配をあまりせずに診療が受けられる日本とは違い、アメリカでは民間の医療保険に加入しておくことは非常に大切です（アメリカの公的医療保障制度は、65歳以上または身体障害や重度の腎臓障害を持つ人が対象の「メディケア - Medicare」と、低所得者層が対象の「メディケイド - Medicaid」の二種類しかない）。民間の医療保険がカバーする範囲や金額はその種類によってかなり異なります。一般的に言えば、保険金額の高い保険であればあるほど、カバーされる病気の種類は増え、保険会社の負担額が大きくなり、診察を受ける医師の選択範囲も広がります。安価の医療保険は、自己負担額が大きく、保険会社の指定する医師や病院でしか治療を受けられないといった制約があります。

伝統的な民間医療保険の仕組みは、保険加入者が医療費をいったん支払い、その後保険会社に請求し払い戻しを受けるというものでした（インデムニィティ - Indemnityと呼ばれる）。しかし近年、保険会社が医者や病院を取り込んで診療費をあらかじめ設定しておき、診療の必要性や妥当性をチェックする「マネージド・ケア - Managed Care」と呼ばれるシステムが発達しました。これは、医師・病院側が不当な医療費を患者（＝保険会社）に対して請求することを妨げるために生まれたものです。この医療費抑制を目的に開発されたマネージド・ケアにはいくつかの種類がありますが、その中でも代表的なHMO (Health Maintenance Organizations)は、定額医療費前払いによるグループ診療を基本概念としたユニークなシステムと言えます。グループに加入する会員が、一定額の掛け金（保険料であるが会費のようなもの）を支払うことにより、指定された医師（主治医）を核とした総合医療サービスを少額の負担で受けられるというものです。これを医師の側から見れば、一人当たり幾らと決められたフィーを会員数の分だけ毎月確実に受け取ることが出来ます。この「会員数」というのは契約している会員の数であり、実際に診療を受けた会員の数ではありません。つまり、一人診察しようが百人診察しようが、医師の収入は同じになります。

HMOは医療費の抑制という目的を持ったシステムとしては成功している医療保険の形態ですが、一方で患者がコスト・コントロールの犠牲になっているという非難も浴びています。どんな検査や専門医の治療を受けようとしても、まず主治医を通さなければならないこと。また、事前に保険会社の了承を受けなければならないことは（場合によっては）患者のデメリットになるからです。

以上のような理由から、ニッポン・メディカル・クリニック（ロサンゼルス）はいかなるHMOプランとも契約しておりません。「患者はそれぞれのニーズに応じた診察・治療を受ける権利があり、保険会社によってその内容が決められるべきではない」というのが、当クリニックのポリシーであるからです。